不動産会社におすすめの物件確認サービス9選

不動産管理の現場において、切っても切り離せない「物件確認」の電話対応。

契約書作成や決済業務といった高い集中力を要する作業中、鳴り止まない電話に手を止められ、ストレスを感じていませんか？

「紹介可能か」「図面をFAXしてほしい」といったわずか1〜2分の定型的なやり取りが、実は業務効率を著しく低下させている要因です。

DXが加速する今、こうしたアナログなルーチンワークをWEB上で完結させるのは、もはや必然と言えるでしょう。

本記事では、煩わしい電話対応から解放され、本来注力すべき業務に集中するための「物件確認サービス」のメリットを詳しく解説します。

不動産会社におすすめの物件確認サービス9選

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1．いえらぶBB

これまで不動産テック領域で数々のサービスを展開してきた株式会社いえらぶGROUPが提供するのが「いえらぶBB」です。

いえらぶBBは流通掲載、内見予約、web申込などの基本機能が完全無料となっているほか、電子契約などの便利機能も一定期間は無料で利用が可能になっており、圧倒的なコスパの良さがうかがえるサービスと言えます。

仲介会社の基幹システムとリアルタイムで連携することで情報変更を自動で反映することが出来るなど、無料機能でも十分な物件確認の作業効率化につながります。

さらに全国で10,000社以上の仲介会社の基幹システムである「いえらぶCLOUD」と連係しているため、物件情報の取り込みが圧倒的にスムーズにできる点も魅力の1つです。そのため様々なメディアからの情報転載がワンクリックで実現できるため媒体ごとの再入力の必要がありません。

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2．ITANDI BB

「ITANDI BB」は、不動産賃貸取引を円滑化するITツールを展開するイタンジ株式会社が運営する業界間流通サービスです。これまでにあらゆる不動産業務にまつわるサービスを展開しており、「ITANDI」シリーズではすでに9つのサービスがローンチされております。それぞれのサービスはUIデザインに類似点が多く、他にも効率化したい業務があった際も簡単に始められる点は魅力と言えます。

また同サービスは優れたUI設計がなされており初心者でもサクサク物件検索が出来る他、そのまま内見予約や入居申し込みができる一貫型のツールになっています。操作がわかりやすく、IT化がなかなか進んでいないような企業でも手軽に導入することが出来るため、導入後の様々な不動産取引業務に要する時間を短縮することが出来ます。

申込処理などでは、平均して10分前後の時間を短縮できたという声もあり、業務効率化においては欠かせないツールとなっています。

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3．物確速いもん

全国の不動産会社からの物件募集の状況確認依頼をまとめて効率化し、“電話もしない、サイトも見ない”を実現した自動物確ツールです。

賃貸・売買どちらでも発生する物件確認作業、1日の業務中ここに時間を大きく割かれている営業の方も多いのではないでしょうか。

物確速いもんは、様々なサイトの目視確認や、管理会社への電話・FAXなどでの確認作業の手間を省き、最新の空室情報をまとめて把握することができます。

さらに新着情報だけではなく、条件変更も確認できるため、常に最新情報をすぐに把握することが可能。

業務改善や人件費の削減にも繋がる便利なツールです。

4．スマート物確

「スマート物確」は独自の音声確認システムで客付会社さまからの物件確認の電話に自動応答するサービスです。

365日24時間いつでも自動音声で対応できるため、電話業務への負荷が減るのはもちろん、時間外や定休日も受電し成約機会を逃すことなく対応することができます。

また、図面データや内見申込書などの資料をFAXで自動送信できたり、受電分析の機能も備わっているなど機能も多彩。

受電分析では効果測定や物件別の反響数が把握でき、物件ごとの分析やマーケティングにも活用できます。

5.　物確ドットコム

「物確ドットコム」は、業務効率化に特化した業界間流通サービスとなっています。運営するメディアマックスジャパン株式会社は、Yahoo! Japanと同時期の1996年に京都大学の学生が中心となって創業した老舗WEBシステム開発企業であり、料金体制と高品質なリソースによる機動性に自信があります。

物件確認や内見を自動で対応できる機能はもちろん、WEBやFAXによる入居申込自動受付、物件情報の自動更新などの機能を備えています。

比較的オーソドックスな機能を備えたサービスと言えますが、同社は物件ドットコムの導入メリットとなる定量データを公開しており、物確電話63％減、図面FAX送信が60％減といった驚異的な平均実績を明らかになっています。

また、他社にはない大きな差別化ポイントとしては、前近代ともいえる業界を排除するのではなくデジタル技術と共存することでアナログな慣習に対応している点が挙げられます。例えば「FAX申込書自動受付」の機能を使えば、FAXを使う業務も簡単に効率化することができます。

6．ES-B2B賃貸

株式会社いい生活が手掛ける「ES-B2B賃貸」は、これまで広く展開してきた事業や社名のプレゼンスを生かし、全国の管理管理会社が導入している安心のサービスです。

指示される一番の理由としては、機能面の充実にあると言えます。インターネット上で物件情報を確認したり内見予約申込をフォームで簡単に行えるという基本的な機能はもちろん、積極的に客付けしている会社を分析したり、仲介会社がカラーチラシなどをアップロードできるなどの他社にはない便利機能も兼ね備えています。

さらに申込書や空室一覧などの送付用書類を簡単にアップロードしたり、アカウント発行時に拒否する仲介会社を選択できるなど、これまでかゆいところに手の届かなかった作業が行える点は魅力と言えます。

他サービスと比べ少々高額かもしれませんが、ユーザーのエクスペリエンスに寄り添ったサービスとしてはトップレベルなのではないでしょうか。

7．ぶっかくん

「ITANDI BB」と同様、イタンジ株式会社が運営する業界間流通サービスです。これまでにあらゆる不動産業務にまつわるサービスを展開しており、すでに9つのサービスがローンチされている「ITANDI」シリーズの1つです。それぞれのサービスはUIデザインに類似点が多く、他にも効率化したい業務があった際も簡単に始められる点は魅力と言えます。

前述のITANDI BBは無料サービスの為、物件検索を行う仲介会社向けにWEBページに情報を掲載するといった機能までしか備えていません。他にも機能面はありますが、かゆいところに手が届かないという点が短所です。そこで「もっと多くの機能を使いたい」という方には「ぶっかくん」をお勧めいたします。

ぶっかくんは、物件情報を掲載するだけでなく、まだITを利用した物件確認に慣れ親しんでいない仲介会社からかかってきた電話を自動で対応してくれる機能などもあり、相手方の仲介会社がどのような属性であろうとすべての物件確認業務を効率化してくれる優れものです。

また、物件確認サービスを始めたいが、使い方もわからないしいきなりお金を払うのはハードルが高い、という方にはまずITANDI BBのサービスを使ってからぶっかくんにグレードアップしてみるとうい選択肢もあるかもしれません。

8．不動産BB

「不動産BB」は、仲介会社が最終顧客に対して紹介するシーンまでを具体的に想定されたUI設計がなされている点に魅力があります。

例えばお客様に見せるための帳票をする際にはテンプレートを利用することで時間を削減できるほか、完全に自作することもできるのでカスタマイズ性が高く、自社やお客様の特徴や好みに合わせた設計が出来ます。

そのため、やや仲介会社向けのサービスといえる点は否めませんが、利用シーンに合わせたインターフェイスの構築には非常に腕があるため、実際の物件確認以外の業務との相性も優れており、いろいろなITツールと組み合わせるなどカスタマイズすることで他社にはない体験価値を創出できることが予期されます。

さらに、他社の物件をコピーして広告として二次掲載することが出来るなどサイト内を1つのプラットフォームとして活用できるため、活用の幅が広い点もまた魅力の一つと言えます。

9．SKIPS BB

「SKIPS SS」は多くの不動産業務を効率化するシステムとして多くの機能を備えているほか、管理会社は月額1,000円で物件を載せ放題に、仲介会社は費用負担がなく無料で物件の検索をできるという低コストな点が魅力と言えます。有料の管理会社にとっても定額で載せ放題のため、抱えている物件数が多い会社にとってはおすすめです。

また、その料金体制から多くの管理会社が物件情報を載せており、掲載件数非公開の企業もあるため確かな情報ではありませんが、掲載件数が30万件というのは今回紹介した8件の中では最大規模となっています。

さらに膨大な情報を整理し引き出すための検索機能が優れており、使いやすいUIによってとても簡単に行き着きたい情報にたどり着くことが出来ます。

また、物件確定機能のSKIPS BBに慣れてきて他の機能も使ってみたいと思った際は、SKIPSという同社が手掛ける不動産会社向けサービスを使うことで、双方を連携させながらさらに業務を効率化できるなど、サービスの長期的な利用を考えてもおすすめになっています。

迷ったらこの2社がおすすめ

まとめ

9つの物件確認サービスのメリットデメリットについて、様々な視点から見てきました。気になったサービスはありましたでしょうか。

コロナ禍という状況のなか、各分野でのオンライン化は非常にスピーディに進んでいます。不動産業界においても例外ではなく、なかでも賃貸管理のIT化については補助金制度もあり、これからも賃貸管理業界の様相はかなり変わっているかもしれません。

IT化に後れをとると、ビジネスチャンスを失うことにもなりかねません。業務効率化によってこれまでできなかった新しいチャレンジをしたり、労働環境を改善するなどITツールによってできることはたくさんあります。早目の対応を心がけましょう。